○各施設からのメッセージ

• プログラム統括責任者
  
  ［整備基準6-⑤］

  相島　慎一（あいしま　しんいち）（佐賀大学医学部附属病院病理診断科長）
  資格	病理専門医・指導医、細胞診専門医
  略歴	1996年	佐賀医科大学医学部卒業
  	2002年	九州大学大学院医学研究科修了医学博士
  	2003年	九州大学大学院形態機能病理学教室助手
  	2005年	国家公務員共済組合連合会浜の町病院病理医長
  	2008年	九州大学大学院形態機能病理学教室助教
  	2012年	九州大学大学院形態機能病理学教室准教授
  	2014年	佐賀大学医学部病因病態科学教授
  	2015年	佐賀大学医学部附属病院病理部・病理診断科長併任

• 連携施設評価責任者
  

  森　大輔（もり　だいすけ）（佐賀県医療センター好生館検査部部長）
  略歴	1994年	大分医科大学医学部卒業
  	1994年	佐賀大学医学部一般消化器外科（以後関連病院勤務）
  	2001年	佐賀大学医学部病理学大学院入学
  	2005年	同卒業、医学博士
  	2005年	佐賀県立病院好生館病理部
  	2007年	佐賀県立病院好生館(佐賀県医療センター好生館)検査部・病理部

  
  

  内藤　愼二（ないとう　しんじ）（教育研修部長・病理診断科部長）
  略歴	1998年	長崎大学医学部卒業
  	1993年	長崎大学医学部原研病理大学院卒業　助手
  	1994年	Cedars Sinai Medical Center (UCLA), USAに留学
  	1995年	University of Cincinnati, USAに留学
  	1996年	長崎大学医学部原研病理助手
  	2000年	長崎大学医学部原研試料室講師
  	2004年	嬉野医療センター研究検査科部長（病理診断科部長）
  	2006年	嬉野医療センター教育研修部長（病理診断科部長）

  
  

  米満　伸久（よねみつ　のぶひさ）（佐世保中央病院病理部長兼臨床検査部長）
  略歴	1981年	長崎大学医学部卒業
  	1981年	佐賀医科大学病理学助手
  	1990年	ドイツ連邦共和国アーヘン大学医学部病理学講座留学
  	1991年	佐賀医科大学病理学助手
  	1994年	佐賀医科大学病院病理部助教授
  	1994年	佐賀医科大学病院病理部副部長
  	2000年	医療法人白十字会佐世保中央病院病理部長
  	2004年	医療法人白十字会佐世保中央病院病理部長兼臨床検査部長

  
  

  内橋　和芳（うちはし　かずよし）（NHO佐賀病院　病理診断科医長）
  略歴	1999年	佐賀医科大学医学部医学科卒業
  	1999年	佐賀医科大学整形外科（以後関連病院勤務）
  	2004年	佐賀大学医学部医学科大学院博士課程
  	2007年	佐賀大学医学部助手・助教
  	2016年	産業医科大学講師
  	2017年	九州労災病院病理診断科部長
  	2018年	NHO佐賀病院病理診断科医長

  
  

  竹内　賢吾（たけうち　けんご） （がん研究会有明病院　臨床病理センター　センター長がん 研究所所長補佐　兼　病理部長）
  略歴	1996年	東京大学医学部医学科卒業
  	2000年	東京大学大学院医学系研究科 病因・病理学専攻博士課程修了
  	2000年	東京大学大学院医学系研究科病因・病理学専攻　助手
  	2002年	東京大学医科学研究所附属病院検査部　助手
  	2004年	癌研究会癌研究所病理部　研究員
  	2006年	癌研究会癌研究所分子標的病理プロジェクト プロジェクトリーダー
  	2018年	がん研究会がん研究所　病理部　部長
  	2018年	がん研究会有明病院臨床病理センター　センター長
  	2020年	がん研究会がん研究所　所長補佐

1. 病理科専門医の使命
   
   ［整備基準1-②］
   病理専門医は病理学の総論的知識と各種疾患に対する病理学的理解のもと、医療における病理診断（剖検、手術標本、生検、細胞診）を的確に行い、臨床医との相互討論を通じて医療の質を担保するとともに患者を正しい治療へと導くことを使命とする。また、医療に関連するシステムや法制度を正しく理解し社会的医療ニーズに対応できるような環境作りにも貢献する。さらに人体病理学の研鑽および研究活動を通じて医学・医療の発展に寄与するとともに、国民に対して病理学的観点から疾病予防等の啓発活動にも関与する。
2. 病理専門医制度の理念
   
   ［整備基準1-①］
   病理専門医制度は、日本の医療水準の維持と向上に病理学の分野で貢献し、医療を受ける国民に対して病理専門医の使命を果たせるような人材を育成するために十分な研修を行える体制と施設・設備を提供することを理念とし、このために必要となるあらゆる事項に対応できる研修環境を構築する。本制度では、専攻医が研修の必修項目として規定された「専門医研修手帳」に記された基準を満たすよう知識・技能・態度について経験を積み、病理医としての基礎的な能力を習得することを目的とする。

1. 専門研修後の成果（Outcome）
   
   ［整備基準2-①］
   専門研修を終えた病理専門医は、生検、手術材料の病理診断、病理解剖といった病理医が行う医療行為に習熟しているだけでなく、病理学的研究の遂行と指導、研究や医療に対する倫理的事項の理解と実践、医療現場での安全管理に対する理解、専門医の社会的立場の理解等についても全般的に幅広い能力を有していることが求められる。
2. 到達目標
   
   ［整備基準2-②］
   • 知識、技能、態度の目標内容
     参考資料：「専門医研修手帳」ｐ．11～37
     「専攻医マニュアル」ｐ．9～「研修すべき知識・技術・疾患名リスト」
   • 知識、技能、態度の修練スケジュール
     
     ［整備基準3-④］
     研修カリキュラムに準拠した専門医研修手帳に基づいて、現場で研修すべき学習レベルと内容が規定されている。
     • 専門研修1年目　・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度　（Basic/Skill level Ⅰ）
     • 専門研修2年目　・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度　（Advance-1/Skill level Ⅱ）
     • 専門研修3年目　・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度　（Advance-2/Skill level Ⅲ）
   • 医師としての倫理性、社会性など
     
     • 講習等を通じて、病理医としての倫理的責任、社会的責任をよく理解し、責任に応じた医療の実践のための方略を考え、実行することができることが要求される。
     • 具体的には、以下に掲げることを行動目標とする。
     1. 患者、遺族や医療関係者とのコミュニケーション能力を持つこと、
     2. 医師としての責務を自立的に果たし、信頼されること（プロフェッショナリズム）、
     3. 病理診断報告書の的確な記載ができること、
     4. 患者中心の医療を実践し、医の倫理・医療安全にも配慮すること、
     5. 診断現場から学ぶ技能と態度を習得すること、
     6. チーム医療の一員として行動すること、
     7. 学生や後進の医師の教育・指導を行うこと、さらに臨床検査技師の育成・教育、他科臨床医の生涯教育に積極的に関与すること、
     8. 病理業務の社会的貢献（がん検診・地域医療・予防医学の啓発活動）に積極的に関与すること。
3. 経験目標
   
   ［整備基準2-③］
   • 経験すべき疾患・病態
     参考資料：「専門医研修手帳」と「専攻医マニュアル」　参照
   • 解剖症例
     主執刀者として独立して実施できる剖検30例を経験し、当初２症例に関しては標本作製（組織の固定、切り出し、包埋、薄切、染色）も経験する。
   • その他細目
     現行の受験資格要件（一般社団法人日本病理学会、病理診断に関わる研修についての細則第2項）に準拠する。
   • 地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
     地域医療に貢献すべく病理医不在の病院への出張診断（補助）、出張解剖（補助）、テレパソロジーによる迅速診断、標本運搬による診断業務等の経験を積むことが望ましい。
   • 学術活動
     
     • 人体病理学に関する学会発表、論文発表についての経験数が以下のように規定されている。
       人体病理学に関する論文、学会発表が3編以上。
       
       • 業績の3編すべてが学会発表の抄録のみは不可で、少なくとも1編がしかるべき雑誌あるいは”診断病理”等に投稿発表されたもので、少なくとも1編は申請者本人が筆頭であること。
       • 病理学会以外の学会あるいは地方会での発表抄録の場合は、申請者本人が筆頭であるものに限る。
       • 3編は内容に重複がないものに限る。
       • 原著論文は人体病理に関するものの他、人体材料を用いた実験的研究も可。

1. 研修実績の記録方法
   
   ［整備基準7-①②③］
   研修手帳の「研修目標と評価表」に指導医が評価を、適時に期日を含めた記載・押印して蓄積する。
   「研修目標と評価表」のｐ．30～「Ⅲ．求められる態度」ならびに推薦書にて判断する。医者以外の多職種評価も考慮する。最終評価は複数の試験委員による病理専門医試験の面接にて行う。
   参考資料：「専門医研修手帳」　
2. 形成的評価
   
   ［整備基準4-①］
   1. フィードバックの方法とシステム
      
      • 評価項目と時期については専門医研修手帳に記載するシステムとなっている。
      • 具体的な評価は、指導医が項目ごとに段階基準を設けて評価している。
      • 指導医と専攻医が相互に研修目標の達成度を評価する。
      • 具体的な手順は以下の通りとする。
        
        1. 専攻医の研修実績および評価の報告は「専門医研修手帳」に記録される。
        2. 評価項目はコアコンピテンシー項目と病理専門知識および技能、専門医として必要な態度である。
        3. 研修プログラム管理委員会は中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させる。
   2. （指導医層の）フィードバック法の学習（FD)
      
      • 指導医は指導医講習会などの機会を利用してフィードバック法を学習し、より良い専門医研修プログラムの作成に役立てる。FDでの学習内容は、研修システムの改善に向けた検討、指導法マニュアルの改善に向けた検討、専攻医に対するフィードバック法の新たな試み、指導医・指導体制に対する評価法の検討、などを含む。
3. 総括的評価
   
   ［整備基準4-②］
   1. 評価項目・基準と時期
      修了判定は研修部署（施設）の移動前と各年度終了時に行い、最終的な修了判定は専門医研修手帳の到達目標とされた規定項目をすべて履修したことを確認することによって行う。
   2. 評価の責任者
      
      • 年次毎の各プロセスの評価は当該研修施設の指導責任者が行う。
      • 専門研修期間全体を総括しての評価は研修基幹施設のプログラム総括責任者が行う。
   3. 修了判定のプロセス
      研修基幹施設は、各施設での知識、技能、態度それぞれについて評価を行い、総合的に修了判定を可とすべきか否かを判定し、プログラム統括責任者の名前で修了証を発行する。知識、技能、態度の項目の中に不可の項目がある場合には修了とはみなされない。
   4. 他職種評価
      検査室に勤務するメディカルスタッフ（細胞検査士含む臨床検査技師や事務職員など）から毎年度末に評価を受ける。

1. 運営
   
   ［整備基準6-①④］
   専攻医指導基幹施設である佐賀大学医学部附属病院病理部・病理診断科には、統括責任者（委員長）をおく。専攻医指導連携施設群には、連携施設担当者を置く。
2. 基幹施設の役割
   
   ［整備基準6-②］
   研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および連携施設を統括し、研修環境の整備にも注力する。
3. プログラム統括責任者の基準、および役割と権限
   
   ［整備基準6-⑤］
   病理研修プログラム統括責任者は専門医の資格を有し、かつ専門医の更新を2回以上行っていること、指導医となっていること、さらにプログラムの運営に関する実務ができ、かつ責任あるポストについていることが基準となる。また、その役割・権限は専攻医の採用、研修内容と修得状況を評価し、研修修了の判定を行い、その資質を証明する書面を発行することである。また、指導医の支援も行う。
4. 病理専門研修指導医の基準
   
   ［整備基準6-③］
   • 専門研修指導医とは、専門医の資格を持ち、1回以上資格更新を行った者で、十分な診断経験を有しかつ教育指導能力を有する医師である。
   • 専門研修指導医は日本病理学会に指導医登録をしていること。
5. 指導者研修（FD）の実施と記録
   
   ［整備基準7-③］
   指導者研修計画（ＦＤ)としては、専門医の理念・目標、専攻医の指導・その教育技法・アセスメント・管理運営、カリキュラムやシステムの開発、自己点検などに関する講習会（各施設内あるいは学会で開催されたもの）を受講したものを記録として残す。

1. 専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件
   
   ［整備基準5-⑪］
   • 専門研修プログラム期間のうち、出産に伴う6ヶ月以内の休暇は1回までは研修期間にカウントできる。
   • 疾病での休暇は6ヶ月まで研修期間にカウントできる。
   • 疾病の場合は診断書を、出産の場合は出産を証明するものの添付が必要である。
   • 週20時間以上の短時間雇用者の形態での研修は3年間のうち6ヶ月まで認める。
   • 上記項目に該当する者は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算2年半以上必要である。研修期間がこれに満たない場合は、通算2年半になるまで研修期間を延長する。
   • 留学、診断業務を全く行わない大学院の期間は研修期間にカウントできない。
   • 専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者の承認のみならず、専門医機構の病理領域の研修委員会での承認を必要とする。

1. 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
   
   ［整備基準8-①］
   専攻医からの評価を用いて研修プログラムの改善を継続的に行う。「専門医研修手帳」p．38　受験申請時に提出してもらう。なお、その際、専攻医が指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証する。
2. 専攻医等からの評価をシステム改善につなげるプロセス
   
   ［整備基準8-②］
   通常の改善はプログラム内で行うが、ある程度以上の内容のものは審査委員会・病理専門医制度運営委員会に書類を提出し、検討し改善につなげる。同時に専門医機構の中の研修委員会からの評価及び改善点についても考慮し、改善を行う。
3. 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
   
   ［整備基準8-③］
   • 研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して、研修基幹施設責任者および連携施設責任者は真摯に対応する。
   • プログラム全体の質を保証するための同僚評価であるサイトビジットは非常に重要であることを認識すること。
   • 専門医の育成プロセスの制度設計と専門医の質の保証に対しては、指導者が、プロフェッショナルとしての誇りと責任を基幹として自立的に行うこと。

1. 採用方法
   
   ［整備基準9-①］
   専門医機構および日本病理学会のホームページに、専門研修プログラムの公募を明示する。時期としては初期研修の後半（10月末）に行う。書類審査とともに随時面接などを行い、あるプログラムに集中したときには、他のプログラムを紹介するようにする。なお、病理診断科の特殊性を考慮して、その後も随時採用する．
2. 修了要件
   
   ［整備基準9-②］
   プログラムに記載された知識・技能・態度にかかわる目標の達成度が総括的に把握され、専門医受験資格がすべて満たされていることを確認し、修了判定を行う。最終的にはすべての事項について記載され、かつその評価が基準を満たしていることが必要である。